久々の上京。
所用で虎ノ門ヒルズというところを訪れました。
物凄いビルが立ち並び、さらに建設中のビルや道路や、まだまだ進化し続けているまちでした。
あるビルの３０階あたりからは、皇居や国会議事堂が真下に見えて、ここに首都直下地震が起きたらどうなるんだろう、と考えてしまいました。
「首都防災」。今まさに行われている都知事選挙の争点の一つでもあります。
首都直下地震はいつ？「今後30年で70％」の根拠は
最悪の場合、死者2万3000人、経済被害は95兆円に達すると言われる首都直下地震。発生確率は今後30年間に70％とされています。本当に起きるのか。想定の根拠は何か。背景には関東南部直下などを繰り返し襲った地震の歴史があります。
NHK：災害列島
国土交通省は2024年度中に災害時の井戸活用について自治体向けのガイドラインを策定する。
長期の断水が続いた能登半島地震では民家などの井戸が役に立った。
旭も、地域で利用可能な水源の確保を進めなくてはならない。
この3月に市内在住の小学生以上(親子参加）を対象に、防災体験バスツアーが開催された。35名の親子が、そなエリア東京(東京都有明）に行って、マグニチュード7.3、最大震度７の首都直下地震の発生から避難までを体験したようだ。
参加者の感想が参考になる。
「一生田舎に住もうと思いました。」
「東日本大震災から13年たち少し防災に対しての知識が低くなっているように思うので、今回体験してあらためて備える事の大切さを考える機会になり、この体験を生かし、家族でも話したり防災に対して心構え、備えをしたいと思いました。ありがとうございました。」
旭は東日本大震災で被災した。13年前のことをほとんどの子ども達が知らない。辛い経験が生かされないでは、子ども達を守ることは到底できない。市内の子ども達全員に「備える」大切さを教えるべきである。
今日の日本経済新聞社説の記事からも、「切迫性のある防災への取り組み」が必要なことが痛切に読み取れる。
自然災害への警戒を呼びかける「防災気象情報」が見直される。警戒レベルごとに5段階の数字で示し、切迫度が伝わりやすくした。
情報が整理されても、受け手が活用できなければ意味がない。気象庁は13年、最大級の警戒を伝えるため大雨特別警報を新設した。18年の西日本豪雨では、気象庁が早くから発表の可能性を示した。だが特別警報が出ても、多くの住民は避難せずに被災した。国や自治体は防災訓練などを通じ、情報の意味と必要な行動をていねいに説明すべきだ。教育機関や専門家との連携にも取り組んでほしい。
日本経済新聞社説：2024.6.30
船橋市の花火大会がなくなるという。
市の担当者によると、花火大会がない間に会場周辺に転入してきた人や、新しく港を利用するようになったボートのオーナーもおり、大会を巡る環境が変化したとみられる。担当者は「これまでも漁船などに燃えかすが落ちることはあったが、『いつものこと』と問題視する人がいなかった。コロナ禍で花火大会をやらないことが当たり前になり、以前の『当たり前』が当たり前じゃなくなったのでは」と話す。（若井琢水）
朝日新聞デジタル
旭市の花火大会は今年から10月に。
地球が沸騰したり、パンデミックがおこったり、人間の生存自体が「当たり前」じゃなくなってきたのだから、夏の「当たり前」はどこへかいってしまうのはしかたないか。
浴衣を着て、うちわ片手に花火見物。ああ、懐かしの「夏の風物詩」。