石井ふく子プロデュースの「花嫁」を、三越劇場で観劇してきました。
向田邦子さんが好きで、作品を読み漁ったことも懐かしく、ああ、昭和は倫理の時代だったなぁと感慨ひとしお。
「私の財産はみなさんとお仕事すること。身内もなく、天涯孤独だから他の財産はいらない」。
役者の演技にも、石井ふく子さんのこの言葉にも、涙が出るほど感激しました。
直木賞作家の向田邦子作のテレビドラマを舞台化した「花嫁 ～娘からの花束～」が、6月1日から東京都中央区の三越劇場で始まる。
稽古場をのぞくと、昭和の風情が残る下町の風景が広がっていた。この日は、主人公・ちよ役の久本雅美が、雨漏りのする借家で仏壇の前に座り、七回忌を迎えた夜、亡き夫に「お父さんなんとか言って下さいよ」と娘のことを愚痴るシーンだった。その演技を、演出の石井ふく子は舞台セットの向かいに座ってじっと見つめている。
9月で99歳。ギネス世界記録にも認定された、世界最高齢の現役テレビプロデューサーだ。石井がドラマ「花嫁」の脚本を向田に依頼したのは半世紀前のこと。51歳で亡くなった向田とは「作品のことをよく話しあった。親子、きょうだい、家族を大事にしたドラマを作っていきたいね、と」。向田の妹、和子さんとは今も付き合いが続いている。1926年生まれ。母は花柳界の出身で、継父は劇団新派の俳優・伊志井寛（ただし）。実家には美空ひばりや高峰秀子、越路吹雪らが遊びにくることもあったという。日本舞踊が得意で俳優になったが、向いていないと感じて住宅メーカーに就職し、宣伝部で働いた。当時はラジオ全盛期。石井は、宣伝になるからと、会社にラジオ番組のスポンサーになることを提案。番組の原作や俳優のキャスティングも手がけるようになった。
独自の芸能人脈があった石井は頭角を現していく。55年に開局したばかりのTBSから「東芝日曜劇場のプロデューサーになってほしい」とスカウトされると、向田や平岩弓枝、橋田寿賀子といった脚本家と組み、「時間ですよ」「肝っ玉かあさん」「渡る世間は鬼ばかり」など大ヒット番組を次々と送り出した。
TBS局内には今も、石井のデスクがある。盟友の橋田が2021年4月に亡くなったとき、石井は長いキャリアで一度だけ引退を考えたという。「橋田さんとは夜10時に毎晩、電話で話していた。その時刻になると寂しくて……気力が出なくなった。でも、橋田さんと交わした『仕事は続けて』という約束を心の支えに、今も続けています」
石井は今も都内のマンションに一人で暮らす。かつては同じマンションに住んでいた京マチ子、奈良岡朋子、若尾文子と毎年、正月におせち料理を食べたが、京と奈良岡は亡くなり、若尾も仕事から遠ざかっている。遺言は書き終え、終活も済ませた。あとはできる限り、現役を続けるつもりだ。
朝日新聞デジタル
「私の財産はみなさんとお仕事すること。身内もなく、天涯孤独だから他の財産はいらない」（森下香枝）
「3600人が通う予定の“巨大新学校”開校に遅れ さいたま市」という見出しに、その規模が想像できないで困惑する。人口減、児童減で学校の統廃合を余儀なくされている地方の子どもたちも、この巨大新学校に通うことになる子どもたちも、どちらも「地域で子どもを育てる」という恩恵は授からない。一つの地域に、一つの小・中学校があるべきで、子どもの教育環境は、広域行政地図上で考えてはいけない。巨大工事が祟って、２回も入札不調というから、様々再考の余地あり。
3600人が通う新校舎の工事が遅れています。 さいたま市では再開発に伴い、人口増加が続いています。 市では、子どもが増えていることを受けて、市内で初めてとなる、小学1年から中学3年にあたる児童や生徒が通う「義務教育学校」の建設を計画しています。 JR武蔵浦和駅周辺の小中学校を統合して、およそ3600人が通う予定です。 しかし、建設を巡る入札で、県内の建設業者が辞退をし、2回連続で入札の不成立が続いています。 資材の高騰などが背景にあるとみられていて、当初予定されていた2028年4月の開校は遅れる見通しです。 市の教育委員会は「教育環境への影響を速やかに整理する」と説明しています。
「グッド！モーニング」2025年5月31日放送分より
そうです。「暫定米」でなく「安定米」が、国民の切実な願いです。
水無月になった。
初日が日曜日とあって、日本経済新聞も読売新聞も日曜版に、今回顧してゆっくり浸ってほしい人物の特集を組んだところが面白い。
昨夜9時を過ぎた頃、犬の散歩で外に出たら、お隣のワゴン車が丁度駐車場に着いて、中から三人のお嬢さんとママさんが降りてきた。小6長女はバレーボールチームのユニフォームに肩にはずっしり大きなスポーツバッグ。次女は「バレーボールより陸上がやりたい」と、陸上見学に行った帰りということ。三女はこの春から年少入園して、やっと生活のリズムが整ってきたところ、と、暗い駐車場で話していたら、パパさんが仕事から帰宅。ああ、これから子ども達が全員ベッドに入るのはいったい何時になるんだろう、ママさん引き続き大変だなぁ、と後姿に「おやすみなさい」のエールを送った。
今まで学校で担ってきた部活動を、どのように存続していくのか。「地域移行」という文言は漠として、実際にはどのようにしたらいいのか、行政も議会も市民も今、深刻な暗中模索状態。
「部活を地域にひらき、複数校をまたぐ形にすれば少子化が進んでも団体競技を続けられる。教員の長時間労働の是正にもつながる」と、国はさらっと言うけれど、地域にひらいた後の「家庭」が担わなくてはならない課題の解決策は考えてはいない。
我が家の隣の「家庭」のように、子育て中の「親」が部活の送迎も担わなくてはならなくなるし、成長期の子どもの健全な育成のための勉強や夕食に充てる時間の確保や経済的負担等、「家庭」の生活優先をどう担保するのかという大問題を忘れている。
「地域移行」という文言を「地域展開」に替えたとしても、「家庭」ファーストで考えないと、絶対にうまくいくはずがない。働く女性の減少、少子化と、全国津々浦々の自治体が、消滅自治体への道をまっしぐらに下っていくことになる。
公立中学校の部活動を巡り、国の有識者会議が新たな提言をまとめた。2026年度からの6年間で実施主体を地元のスポーツクラブなどに移すことが柱だ。少子化が進む中でも極力多様な活動が存続できるよう、地域をあげて受け皿づくりに取り組んでほしい。
国は今年度までの3年間を改革の推進期間とし、まず休日の活動を地域に移すよう求めてきた。進捗はまだら模様で、平日を含む全面移行を決めた自治体もあれば足踏み状態の自治体もある。
提言は次の6年間で休日の活動は原則全て学校外に移管し、平日も改革を進めるとした。移行が順調でない状況も踏まえ、仕切り直した格好だ。従来の「地域移行」という表現は「地域展開」に改め、学校も活動場所の提供などを通じて関わることを明確にした。
部活を地域にひらき、複数校をまたぐ形にすれば少子化が進んでも団体競技を続けられる。教員の長時間労働の是正にもつながる。自治体は今後の計画を住民に丁寧に説明してほしい。
大きな課題が2つある。1つは「地域クラブ活動」と呼ぶ受け皿の確保だ。自治体や企業、NPOなどが担うが、運営の健全性と活動の質の担保が欠かせない。
文部科学省は地域クラブの要件を定め、自治体が認定する仕組みをつくる。指導者による体罰などを防ぎ、家庭が安心して子どもを預けられる体制が求められる。
もう1つはクラブ会費などを適正な水準に抑えることだ。いわゆる「体験格差」を防ぐには誰もが気軽に参加できないといけない。文科省は夏までに金額の目安を示す方針で、家庭と公費の負担のバランスを緻密に検討すべきだ。
地域展開は部活刷新の好機でもある。アーバンスポーツや、障害者と健常者が共に楽しめる種目を積極的に取り入れてはどうか。
中学生にとって部活は放課後の貴重な居場所だ。「やり抜く力」やチームワークといった将来有用な資質も育つ。困難な改革だけに社会全体で知恵を絞りたい。
日本経済新聞 社説；2025.5.26