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活動報告一覧

一回の人生では
読売新聞:くらしサイエンス

『一回の人生では体験しきれないこと 全部できる社会目指す』という発明家がいます。視聴覚だけでなく、重さや抵抗感など多様な感覚を他者やロボットと共有する技術である「ボディシェアリング」で世界の注目を集めた玉城絵美さんです。玉城さんは琉球大学工学部初の女性教授でベンチャー企業のH2L(東京都港区)代表取締役でもあります。

感覚を共有することで体感し、人生における体験を増やしたい――ボディシェアリングは、玉城さんのそんな思いから生まれました。

また、工学系、中でも情報系は女性の少ない分野なので、女性ならではの苦労もあったようです。

「マイノリティーであることを、これから乗り越える面白いものとしてポジティブにとらえてほしいし、マイノリティーであるときに感じたことを、忘れないようにしてほしいですね。それに、今50~70歳代の、女性の社会進出を切り開いてきた方々の責任感やご苦労を思えば、いい時代になったと思います」

持って生まれた才能に加えて、なんでもポジティブにとらえる前向きな姿勢。そして何より、今自分が活躍できる環境に感謝できる謙虚さ。

ぜひ、玉城絵美教授の研究の話や、リストから逆算して行動するという「将来すべきことリスト」の話など、旭の子ども達に聞かせてあげたいものです。

とある種売り場。

花も野菜も、3種類は日本の種でしたが、あとはすべて外国のものでした。

どう見ても日本の野菜でしょう、というものまで輸入物。

この事実をどう考えたらいいのか。

啐啄同時
ランドセルに入りそうな懐かしの新一年生は、6年1組になりました。

さあ、新しい月曜日。

今、日本国中咲き誇る花々の中を、保育・幼稚園に、学校に、会社に、それぞれ「新」が付く人たちが、希望を胸に通っていることでしょう。

そして、「新人」を迎えた先生方や先輩、上司の方々も、どうやったらそれぞれの才能を引き出し伸ばしていけるか、こちらも希望と期待が胸に巡っていることでしょう。

このふたつの希望が重なった時に起こる奇跡、それが啐啄同時だと私は思います。

四字熟語啐啄同時
読み方そったくどうじ
意味絶好の機会のこと。また、学ぶ者と指導者の呼吸がぴったり合うこと。
「啐」は、雛(ひな)がかえろうとするとき、殻の中で泣く声のこと。
「啄」は、親鳥が卵の殻を外からつついて、雛が出てくるのを助けること。
禅宗で、弟子が悟りを開くまであと一歩というとき、師匠がすかさず指導して悟りを得られるようにすることをいう。
出典『碧巌録』「一六」
寺子屋
数年前に訪れた松下村塾

江戸時代、庶民の子供達は寺子屋で読み書きソロバンなどを学んだ。明治維新の立役者であった長州藩には千四百もの寺小屋があった。ちなみにその数は、第一位の長野県に次いで全国第二位だそうだ。山口県にある現在のコンビニの倍である。それほど教育に熱心だったことが維新の大きな原動力になった一つの要因だと言われている。

そして、寺子屋数第一位の長野県はというと、教育を大切にする風土と県民性から、明治初期の就学率は全国一で、しかも、明治期に建築された旧開智学校や旧中込学校の費用の多くが、地元住民の寄付によるものだったということ。
この教育を大切にする県民性は、国に先駆け小中学校で 30 人規模学級導入にはじまり、公民館の設置数、利用者数ともに全国で最も多く、地域に根ざした多様な学習活動として表れている。

教育を大切にする県民性。そうだ、寺子屋から始めよう。

『91農業(キュウイチノウギョウ)』
道路の両脇に、水が張られた田んぼがちらほら

桜が終わるころになると、田んぼが息づいてきて、「ああ、今年も始まるんだなぁ、米作りが」、と何だかわくわくしてきます。農家さんには、どんだけの苦労があるか分からないくせに、と言われそうですが。

でも本当に、暮らしの中の田んぼが日本人の原風景なんだなぁと、旭に来てしみじみ思うのです。

そこで、最近の注目記事をひとつ。

あなたの暮らしに、農業を1割取り入れて――。JA全農は、もっと気軽に農業に関わる新たな生活様式「91農業(キュウイチノウギョウ)」を提唱する。「半農半X」より農業の比率を下げ、農業以外が9割、農業が1割という意味。

 2020年の農業就業者数は160万人で、15年より48万人減った。全農は異業種やJAの准組合員、高齢者、障害者、副業で働きたい人、定職に就かない人といった多様な人材が少しずつ農業に参加し、農業就業者数の減少を「延べ人数」で補いたい考え。全農は、同事業のように「農業で働くハードルをできるだけ下げる」(労働力支援対策室)ことが、農業に関わる人の数を増やす鍵とみる。休日に副業で働く「9本業1農業」、子育ての空き時間に働く「9育児1農業」、旅先で働く「9旅行1農業」などを例示。「今の生活を大きく変えず、10日に1日だけでも農業に関わることで農家を応援できる」(同)と呼び掛ける。

日本農業新聞

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