尾道二日目の朝は、しまなみ海道の日の出を拝みに向島の高見山へ。
朝日は瀬戸内の水面に光の道を映す。
そして、尾道までの帰路は、自転車の学生さんやバイクの通勤客と一緒にフェリーで2分間の船旅。
知覧から尾道へ。
しまなみ海道の夕日を目指して走る。
今日の宿は、横浜からUターンして戸建て民宿を営む亀田君の「亀日和」へ。
チェックインの後、亀田君行きつけの居酒屋で、話題は「まちづくり」。
「亀日和」で人生の甲羅干しをしたら、明日は早起きして高見山から瀬戸内に昇ぼる朝日を見て充電予定。
惹かれて、スーパーAZへ。
そのあと、一生に一度は行ってみたい知覧へ。若い人たちが残した遺言や手紙は、日本人のこころを揺さぶります。この方々の犠牲の上に成り立つ今の平和ボケ日本。
◉世界競争力年鑑2021年版も日本の総合順位は31位と停滞が続く。
三菱総合研究所
◉「ビジネス効率性」や「研究開発力」の急低下が日本の弱点。
◉強みとされてきた研究開発力は経営層評価が急低下。潤沢な知識資本も活用力に課題。
日本は、30年かけて1位から31位に順位を下げました。30年間ただ手をこまねいていたのでしょうか。失われた30年。この事態にどう向き合うのか、国政選挙選真っ只中。
一方、本日10月25日、緊急事態宣言が解除されました。
農地の情報をインターネット上で公開するため、国が約138億円かけて整備した情報公開システムを会計検査院が調べたところ、日常的な利用率が2割に満たないことがわかった。情報の更新が遅く、使い勝手が悪いことなどが原因とみられ、検査院は22日、農林水産省に改善を求めた。
従来は、農地の種類や面積、権利関係といった情報は各市町村の農業委員会が農地台帳で管理してきた。閲覧は農委まで行く必要があったため、国は2013年から農地情報を一元化するシステムを構築。農地台帳のデータを移行し、誰でも利用できる「全国農地ナビ」などを「農地情報公開システム」として整備した。
検査院が17道県の783農委に利用状況を調べたところ、8割に当たる620農委が日常的に利用しておらず、369農委は全く使っていなかった。
検査院が農委にアンケートしたところ、「既存の農地台帳に必要な機能が備わっている」（573農委）「システムの操作性が悪く使用に耐えない」（355農委）などの回答があった。
農水省は「利便性向上など、絶えず改善していきたい」としている。一方、北海道のある農委の担当者は「システムは必要なデータなどが一部利用できない。しばらくは農地台帳と二重管理せざるを得ず、負担が増える」と打ち明ける。
日本の農業の将来が危機に瀕しているというのに、この税金の使い方。所詮税金は「他人（ひと）の金」なのか。
こういう税金の使い方を考える前に、ぜひ、否、絶対、現場に入るべき！
現場は、来る日も来る日も田畑に入り、廉価な米価に不平も言わず、汗水流して日本の農業を支えているのです。