とても共感を覚えます。「体」とか「病気」とか一括りにしてほしくない、女性にしかわからないことが女性にはあります。
女性のがんの治療や検診に貢献したとして、さいたま市の東大宮クリニック院長の高橋道子さん（80）が今年度の日本対がん協会賞に選ばれた。「一緒に働いた看護師さんや技師さんたちの仕事が高く評価されたことがうれしい」と謙虚に喜んでいる。
新潟市生まれ。中学生のころ、活躍する女性が紹介された本を読んで「私も自分の力で人を助ける職業に」と医師を目指した。
新潟大医学部を卒業後、東京の国立がんセンター（当時）などを経て埼玉県立がんセンターへ。婦人科副部長を務め、2009年に埼玉県健康づくり事業団の診療所長になった。
55年にわたる医師生活で、一貫して婦人科領域のがんに関わってきた。力を注いだのは、精度の高い検査と、検診の普及だ。
「女性のがんは女性が診ることが望ましい」
そう考え、恥ずかしさなどから敬遠されがちだった検診の必要性を講演会や看護学生の授業などで訴えた。採取した細胞からがんを見つける検査方法をいち早く導入し、早期発見につながる精度の高い検診を広めてきた。
精神科医の妹と6年ほど前に開いたクリニックで、いまも診察を続ける。自身は健康に恵まれ、「今回選ばれたことを励みに、これからも研鑽（けんさん）を積んで地域に良い医療をしていきたい」と向上心にも衰えはない。
朝日新聞デジタル
2023年度のグッドデザイン大賞に輝いた、「52間の縁側」。
理想の縁側。こういう縁側を作りたい。
3匹の子ヤギが生まれて大わらわで、今日は6日からの日経新聞をまとめ読み。なんと、成人の日の紙面は3ページ（3つの面）を大々的に使って、新成人に問いかけるというもの。読売新聞には載せていません。農林水産省は日経新聞にいくら払って、この宣伝広告を載せたのでしょうか。果たして、一体何軒の新成人の家に経済新聞は配られているのでしょうか。そして、この広告を一体何人の新成人が見たのでしょうか。この費用対効果をぜひとも検証してほしいところです。否否、政府や国会議員のみなさんは検証するべきです。税金を使って、農林水産省が、私たちは「食から日本を考える。NIPPON FOOD SHIFT」をやってますというアリバイ作りにしか見えません。
みなさんが数年後、
会社員になっても、
プロアスリートになっても、
公務員になっても、
ユーチューバーになっても、
考えなきゃならないのは「食」のこと。
成人の日に、「食」を問いかけたい理由があります。:農林水産省
本当に新成人に訴えたいのなら、他に方法があるでしょう。絶対伝えなきゃいけないと思ったら、日経新聞を選んではいけませんよね、新成人向けに。ちゃんと考えましょうよ。必死で伝えましょうよ。新成人に届いたかどうか考えてみましょうよ、日本の「食」のこと。血税と新成人たちが返していくであろう借金とで、この広告費も払っているのだから。
因みに、６千万円越えの広告料でした。
誤解がないように、私はもちろん日本経済新聞の購読者です。日本経済新聞の記者の方々、編集の方々には常に尊敬と感謝の念をもって、多岐にわたる情報とデータを活用させて頂いております。ありがとうございます。
数々の著名人を輩出している徳之島。
僻地で行われる遠隔授業が注目されている。
流石、徳之島。
【書評】
さて本書は、1998年から継続された調査の中から、同一家庭８９戸の１０年後、２０年後の変化を追跡した実態報告である。６０代の私の目には、その大人たちの大半が、我が子より自分を大事にする価値観を持つ、いわゆる「オトナになりたくない、なれない親たち」に映るのだが、そんな“コドモ”のような親から育てられた子がどんな若者となり、どんな家庭になったのか。本書を読み終えたとき、その答えと、家族の集合体であるこの国の近未来が見えたようで、深いため息が出た。
とはいえ、われわれには「世代責任」がある。まずは現実を見詰め、現状をきちんと把握しなければ、的確な対策は立てられぬ。「異次元の・・・・・」と言って、金を配り、保育園を増やすとかすれば少子化対策になる、と考えている方々には、特に一読をお勧めしたい。
あぜ道書店：日本農業新聞
この書評を読むと、早く読んでみたいという気持ちと、ああやっぱりねという絶望感に襲われるのではないかという怖さとが入り乱れ、明日届くはずの本になんだか複雑な期待をしています。
しかし、いずれにしても私たち世代には責任があります。正面から向き合わなければならない責任があるのです。
覚悟を決めて読まなくてはなりません。